「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリで、医療制度の知識を得ましょう

「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリで、医療制度の知識を得ましょう

ドットアップス編集部
最終更新日 2018/6/18 17:26
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    目次

  1. 「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリで、知りました
  2. 高額療養費の自己負担上限額の具体的な計算の一例
  3. 「高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリを使う際の、最低限必要な知識
  4. 「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリのまとめ

高額療養費制度って、聞いたことありません

『高額医療費?なら、税金の還付だよね。』

『あまり聞いたこともないし、私世代じゃなく老齢者の方の制度なんじゃない。』

『療養費?、生活保護に関係してるの?』

『高額療養費って、対象は入院した時だけでしょう?』

こんな声が、多く聞こえてきそうです。

確かに、健康な方ならこの制度自体の対象者ではありませんし申請する必要もありませんが、

高度な治療を長期間受けている方にとっては、医療費支払いの負担が非常に大きく長期化する

ことも多いため、軽減措置として、設けられている制度なんです。

「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリで、知りました

1973年(H48年)から始まった制度で、皆さんが加入している健康保険制度の給付の一つです。

この制度自体の知名度が高くないと思っているのは、日頃から健康の方が多く、自分も含め家族や

身の回りに深刻な治療をうけている方が少ないため、その情報が伝わってこないためなのかもしれ

ません。実際には、医療費負担の多い方には、適切なタイミングで医療機関や健康保険組合から

十分な説明がされて、既に申請し還付されていたりしているのかもしれません。

私自身は、まったく知らない制度で、このアプリで[高額療養費]について、知識を得ることが

できました。

高額療養費の自己負担上限額の具体的な計算の一例

さて、この「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリは、[計算][Q&A]

[コラム]で構成されています。

[計算]では、総医療費(一般的には3割負担前の金額)を入力することで、70歳未満と70~74歳の

2つの年齢・所得別に、還付される給付金額と自己負担限度額が、算出表示されます。

[Q&A]と[コラム]では、高額療養費制度に関する知識の啓もうを促す説明が詳しくされていま

す。なので、私もその制度について、一部説明をしてみたいと思います。

具体的には、69歳以下で、年収370~770万円(健保:標報28万~50万円)の方が、総医療費100万

円・窓口3割負担で30万円だった場合の、自己負担の上限額は、

『80100+(100万円-267000)×1%』の式から求められ、『87430円』となり、窓口負担との差額

【212570円】が高額療養費として支給されます。

このように、ご自身の年齢・年収によって、上限額は簡単に求められます。

 

画像:著者撮影

「高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリを使う際の、最低限必要な知識

次に、支給されるための条件も把握しておかなければなりませんので、少し紹介いたします。

医療機関や薬局の窓口で支払った額が、ひと月(月の初めから終わりまで)で上限額を超えた場合に、

申請することによって、その超えた金額を保険者(健康保険組合等)から支給されるのが、基本です。

そこで、まず、医療機関等で支払った金額の定義を説明しますと、保険適用される診療に対して掛か

る金額が対象となっていますので、入院時の差額ベッド代や食費負担分さらに先進医療にかかる費用

などを差し引いた額となります。

さらに、負担額の軽減として、世帯合算という仕組みがあり、これは、おひとり1回分の窓口負担で

は上限額を超えない場合でも、複数の受診や、同じ世帯にいるほかの方(同じ医療保険に加入してい

る方に限定)の受診も、合算することができます。

また、過去12ケ月以内に3回以上、上限額に達した場合は、4回目から多数回該当となり、所得区分

によっては上限額が下がります。

 

画像:著者撮影

「ねずみ先生の高額療養費制度-医療保険は必要なのか?」アプリのまとめ

また、70歳以上の方の、制度見直しが決定されていて、2017年8月からは、所得区分の高い方の

外来や限度額の引き上げられていますし、更に、それから1年後には、現役並み所得区分の方の

所得を細分化した上で限度額を引き上げますし、一般区分の方の外来も引き上げる予定です。

タイトルの一部に、民間の医療保険は必要なのか。と、記述しているのは、この制度を深く理解

することで、必要か否かの判断をする材料となるのではないでしょうか。

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